大豆関係調査結果

平成２０年度大豆の品質情報に関する調査 　NEW!

　この報告書は、平成２０年度　大豆生産流通消費実態調査（財団法人　日本豆類基金協会指定寄付事業）として実施した「大豆の品質情報に関する調査」の結果をとりまとめたものです。
　この調査は、国産大豆が消費者、実需者のニーズに即して円滑に取引が行われるための品質等に関する情報を収集し、当協会が実施している大豆入札取引の買い手登録者等流通に係わる関係者に情報提供することを意図したものです。
　平成１９年産大豆の出回り期である今年度は、国際的なバイオエネルギーブームの中で、主要な大豆生産国での作付けの減少、在庫の急速な減少、中国産食品、農産物の安全に係る問題の発生等の中で、国産大豆に対する関心が高まり、取引も活発なものとなりました。
　このような状況の中で実需者が国産大豆をどう評価しているか、また、産地における生産の実態と今後の供給の見通しがどうなるか関係者からの聞き取り調査を実施しました。
　冊子を用意しておりますので、配付を希望される場合は、当協会に御連絡下さい。

平成１９年度大豆の品質情報に関する調査

　平成１９年度は、引き続き、味噌、納豆等１８年度で調査しなかった大豆加工品製造業を対象とした実需者調査及び大豆産地の調査を行い、大豆の取引において呈示されるべき情報のあり方について検討しました。
　調査結果の詳細について報告書冊子をまとめておりますので、配付を希望される場合は、当協会に御連絡下さい。

平成１８年度大豆の品質情報に関する調査

　大豆入札取引において、買い手は、農産物検査法に産地品種銘柄、粒区分、等級に関する情報に基づいて、競争入札を行い、価格が決定される。
　このような価格の形成過程において、加工原料としての大豆の特性を的確に反映した実需者の評価に基づいて価格が形成されることにより、国産大豆のより望ましい供給体制が形成されることが期待される。
　このため、大豆の実需者が原料大豆についてどのような関心を持っているか、取引において大豆の品質等に関し、どのような情報を必要としているかを把握することとした。
　平成１８年度は、国産大豆の主要な実需者である豆腐及び煮豆の製造業者を対象とした調査を行った。
　調査結果の概要を紹介します。
　調査結果の詳細について報告書に取りまとめましたので、配布を希望される場合は、当協会に御連絡下さい。

豆類の作付け面積及び収穫量

大豆製品の販売・表示等実態調査結果

　主要な大豆加工品である豆腐及び納豆の店頭での販売状況や原材料等表示の実態について調査し、国産大豆に関する情報が商品を通してどのように消費者に提供されているかを把握することを目的として実施している調査です。
　毎年、秋にモニターとして協力をお願いしている全国の消費者の方に依頼し、店舗で商品を購入、価格、表示内容の報告を受けてそれを集計・分析してとりまとめたものです。

大豆関係調査結果

　豆腐、納豆等日本人の食生活に深く関わってきた大豆加工品について、消費者の需要動向を把握し、原料大豆の生産・流通の改善に資することを目的として実施している大豆加工品等の購入実態に関する調査です。年４回、全国２００世帯を対象に実施しています。